研究論文 - 日本貿易学会

日本貿易学会には、研究公表の場として、印刷媒体として「学会誌：ジャーナル」、デジタル公刊として「研究論文：リサーチペーパー」を提供いたしております。

『日本貿易学会研究論文（リサーチペーパー）』　／　Research Paper of Japan Academy for International Trade and Business　： ISSN 2186-7577

EDITED BY The Japan Academy for International Trade and Business

研究論文　research paperは、日本貿易学会全国大会（年１回）、東西部会（年各５回）にて報告された研究報告を基に会員が執筆した論文が中心です。その他、研究ノート、書評、資料などご寄稿をお待ち申し上げております。投稿は、投稿票と論文（フォームに合わせて下さい）を事務局宛にメールでお送り下さい。

年一回の公刊ですが、毎年12月末締め切りで、研究委員会が受領後、厳正なる査読審査の結果、当ページにて順次公開されます。（随時査読・随時掲載）

現在受付中の原稿は2022年12月末締切、公刊は2023年3月末です。執筆者には抜刷30部が支給されます。また、『日本貿易学会誌（ Journal of Japan Academy for International Trade and Business）』に附録として縮刷が掲載されます。

論文は、タイトルをクリック・タップして頂きますとPDF形式にて公開しております。（ご所属は公開時のものです。）

日本貿易学会研究論文第13号　2024年3月発行

製品からみるモーダルシフト推進の展望に関する研究
―「エコレールマーク」及び「エコシップマーク」の認定製品を中心に―

長田元（富山短期大学経営情報学科）…………1

日本貿易学会研究論文第12号　2023年3月発行

北米自由貿易協定・韓米自由貿易協定の制度改定に関する比較検討

所康弘（明治大学商学部）・大津健登（九州国際大学現代ビジネス学部）…………1

ファミリーオフィスの海外における現状と日本での活用に関する一考察
―アルケゴス事件の影響を踏まえて―

水谷公彦（日本大学大学院総合社会情報研究科）………..21

COVID-19によるグローバル・バリュー・チェーンでの韓国中小企業のデジタル輸出取引の活性化の方策に関する研究

韓洛鉉（慶南大学校貿易物流学科）………..39

WTO体制下におけるインド太平洋経済枠組み(IPEF)の研究

岩田伸人（青山学院大学）………..57

新シルクロードの部分的輸送インフラ改善と陸上輸送競争力

呉逸良（日本大学経済学部）………..69

企業の輸送手段の選択要素に関する実証分析
―北陸４県の企業からのアンケート結果を中心に―

長田　元（富山短期大学経営情報学科）………..85

日本の農林水産物・食品の輸出拡大に対するサプライチェーン上の課題に係る一考察

加藤孝治（日本大学大学院総合社会情報研究科）・前野高章（日本大学通信教育部）・宮武宏輔（流通経済大学流通情報学部）………..99

メガFTA 後の新たな通商政策の動向に関する研究
―IPEF とTTC、交渉から政策協調へー

西脇修（政策研究大学院大学政策研究院）……….119

日本貿易学会研究論文第11号　目次（PDF）　2022年3月発行

デジタル課税の問題とWTOルール

岩田伸人（青山学院大学地球社会共生学部）…………1

Architectural or Paradigm-disruptive Innovation?:
The Case of the Bow and Arrow, which Promoted Globalisation

Keiichiro SUENAGA（School of Political Science and Economics,

Meiji University）…………23

中国における輸出財高度化の決定要因分析
 ―東北三省の製造業を中心に―

安田知絵（日本大学生産工学部）・羽田翔（日本大学法学部）
・陸亦群（日本大学経済学部）…………………….43

海外子会社の立地選択に関するエントロピー・モデル

曽我寛人（釧路公立大学経済学部）…………..61

AFTAが機械産業の貿易に与える効果
 ―国・地域の所得階層別分類に着目して―

渡邉正（兵庫教育大学大学院学校教育研究科）…………..77

MUFGのASEANリテール戦略
―トランスナショナル経営の視点から―

中田茂希（日本大学大学院総合社会情報研究科）…………..95

貿易・国際物流におけるロスプリベンション導入の為の具体的提言
 ―インコタームズ規則との検証―

樋口洋平（日発運輸株式会社）…………..113

AEO制度の活用と効果

松本敬・長谷川実也（公益財団法人日本関税協会）…………..133

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